長らく「東の東京、西の大阪、中部の名古屋」という強固な三本柱で語られてきた日本の都市構造。しかし、その内部バランスはいま急激に変容しつつある。特に2026年の現在、全国で相次いで竣工・進行する都市再開発事業が、単なる街並みの更新にとどまらず、都市間の経済的プレゼンスの順位すら塗り替えようとしている。
東京では、西新宿の東京都庁周辺エリアから渋谷、大手町・丸の内・有楽町エリアに至る超高層ビルの再編が完成期を迎えている。これに対し、大阪は万博以降のインバウンド需要とIR（統合型リゾート）構想を起爆剤に、梅田北地区（うめきた）の第2期開発などが実を結び、国際都市としての金融・観光機能を大幅に強化した。一方、名古屋は駅周辺の超高層化とともに「モノづくり王国」の中核としての底力を維持しており、各都市がそれぞれ独自の強みを極める尖鋭化の時代へ突入したのだ。
