近年、ネットの噂にとどまらず、伝統校や名門女子大学が突如として大学募集停止一覧に名を連ねるニュースが相次ぎ、世間に大きな衝撃を与えました。恵泉女学園大学や神戸海星女子学院大学、上智大学短期大学部など、かつて高い評価を得ていた学び舎が新規学生の受け入れ停止を決定した背景には、現場の苦悶に満ちた現実があります。
「ある日の全校集会で、学長から『来年度以降の学生募集を停止する』と突然告げられました。教室は静まり返り、泣き崩れる学生もいました」――都内の募集停止大学に在学していた学生の手記には、当時の生々しい絶望が記されています。経営陣にとっては「これ以上の赤字累積を防ぎ、在学生を無事に卒業させるための苦渋の決断」であっても、現場の学生にとっては晴天の霹靂です。
募集停止が発表されたキャンパスでは、日常の風景が一変します。下級生が入学してこないため、学内サークルや部活動は次々と自然消滅を余儀なくされます。学食や購買の営業規模は縮小され、最終学年になる頃には学食が完全閉鎖されて自動販売機のみになるケースも珍しくありません。また、他大学へ移籍できる優秀な若手・中堅の教員ほど早期退職制度を使って流出してしまうため、開講されるゼミや専門科目の選択肢が年々狭まり、学生が学びたいカリキュラムを履修できなくなるという深刻な実害も報告されています。
地方私大の閉校ニュースを現場で取材すると、自治体や地元経済界との確執も浮き彫りになります。学生による消費や若者の定住を期待していた地方都市において、大学の閉校は地域社会そのものの衰退を加速させる決定打となるため、「なぜもっと早く相談してくれなかったのか」という行政の恨み節と、「支援金も出さないのに口だけ出すな」という学校法人の疲弊が衝突する痛ましい光景が繰り広げられています。
