日本の18歳人口は減少の一途をたどっている。かつて「2024年問題」と騒がれた大学淘汰の波は、2026年の今、さらに深刻なフェーズへと突入した。私立大学の約6割が定員割れに陥っているとされ、経営難による民事再生法の適用や、他法人への吸収合併といったニュースが日常茶飯事となっている。
このような状況下で、「Fラン」という言葉は単なる学力蔑視の道具から、受験生が「4年間無事に通い続けられるか」を判断するための防衛策へと変化した。大学が潰れれば、母校の名前は消え、卒業証明書の取得すら困難になる。かつての「恥ずかしいから避ける」から、「消滅のリスクがあるから避ける」へと、人々の意識はシフトしているのだ。
