かつて1部130円〜140円前後で購入できた時代を知る読者にとって、近年の価格推移には大きな変化を感じるはずです。日刊スポーツをはじめとする各紙は、2010年代後半から段階的な価格改定を余儀なくされてきました。2019年の消費税増税に伴う150円から160円への改定を経て、2023年から2024年にかけて相次いで180円への値上げが実施されました。
この値上げの背景には、単なる物価高にとどまらない出版・新聞業界特有の構造的危機が存在します。日本製紙連合会等の公表データにも見られる通り、世界的な木材パルプの価格高騰、新聞用紙を抄造するためのエネルギー費用（重油・電力）の急激な上昇、さらには印刷インキの原料高が各社の収益を直撃しました。
加えて深刻なのが、物流における「2024年問題」に端を発した深夜配送トラックのドライバー不足と輸送コストの増大です。夕方に編集された記事を深夜に輪転機で刷り上げ、夜明け前に各地域の配送センターやコンビニ各店へと届ける全国規模のサプライチェーンを維持するためには、1部180円への価格改定は紙媒体を守り抜くためのやむを得ない防衛策だったといえます。
