裁判終結直後、一部のファンやメディアの間では「早ければ年内や改編期でのスピード復帰」が期待されました。しかし、テレビ関係者の証言を総合すると、地上波テレビへの復帰時期は依然として不透明な霧の中にあります。
最大の障壁となっているのが、民間放送を支えるスポンサー企業の存在です。近年、企業の広告出稿基準はコンプライアンス（法令順守）にとどまらず、ジェンダー平等や人権デューデリジェンスを厳格に問う国際基準へとシフトしました。特に海外展開を行う自動車メーカー、食品・日用品大手、金融機関などのナショナルクライアントは、不祥事や疑惑に対して極めて保守的な姿勢をとります。民放幹部の一人は「現場の制作陣がどれほど松本さんの才能を欲していても、営業部がスポンサーを通せない。CM枠が埋まらない番組をゴールデン帯で編成することは経営上不可能」と実情を打ち明けます。
さらに問題を複雑にしているのが、裁判取り下げ後に公式な記者会見が開かれていない点です。SNSでの短いポストや弁護士を通じたペーパーの発表のみに留まったことで、記者クラブやワイドショー関係者からは「自らの言葉で国民やファンに説明していない」という厳しい目が向けられ続けています。過去の芸能人の不祥事やスキャンダルの事例を見ても、生配信やオープンな場での質疑応答を経ずに地上波復帰を果たした前例はほぼ皆無です。関係者の間では、復帰のファーストステップとして記者会見を行うのか、あるいはそれを回避して別の道を選ぶのかが議論の焦点となっています。
