結論から言えば、電子書籍の印税率が最大70％になるという情報は事実です。ただし、この高還元率を享受できるのは主にKindleダイレクトパブリッシングなどのセルフパブリッシング（個人出版）において特定の配信条件を満たした場合に限られます。
出版の形態によって、著者が受け取れる印税の割合には構造的な違いが存在します。商業出版と個人出版における印税の配分構造を整理すると、以下のようになります。
商業出版において出版社経由で電子書籍をリリースする場合、電子書籍印税率の相場は著者の手取りベースで販売額の約15％〜25％程度に設定されるケースが主流です。出版社、電子書籍取次（メディアドゥなど）、配信ストア（Amazon、楽天Kobo、Apple Booksなど）がそれぞれ手数料を差し引くため、紙の本（8〜10％）よりは高いものの、70％には届きません。特に漫画家電子書籍印税配分においては、原作者・作画者・出版社の間で契約ごとに細かく料率が定められており、実売部数に応じたレベニューシェアが行われています。
一方、著者がプラットフォームと直接契約する個人出版では、仲介会社を挟まないためKDPロイヤリティ70パーセントの恩恵をダイレクトに受けることが可能です。この「中間マージンの有無」こそが、紙の出版や商業出版と個人出版における印税率の決定的な格差を生み出しています。
