地域密着型アミューズメントの拠点だったラウンドワン千種店が営業を終了した際、ネット上では「突然の赤字転落ではないか」「耐震強度や地盤の問題か」といった様々な憶測が飛び交いました。しかし、公開されているIR情報や不動産契約の通例を照らし合わせると、建物の賃貸借契約満了と全社的な構造改革が直接的なトリガーであったことが浮き彫りになります。
千種店が開業した2000年代初頭から約20年が経過し、契約更新のタイミングを迎えていました。折しも感染症拡大に伴う外出自粛や深夜営業の制限が直撃し、アミューズメント業界全体が固定費の見直しを迫られていた時期と重なります。運営会社である株式会社ラウンドワンは、老朽化が進んだ都市型中規模店を整理し、郊外の大型メガ店舗や「ギガクレーンゲームスタジアム」へのリニューアルへ経営資源を集中させる方針を明確にしていました。
千種店は立体駐車場を備えていたものの、敷地面積の制約から最新の大型アトラクションを増設することが難しい構造でした。修繕維持コストの増大と賃料負担のバランスをシビアに精査した結果、契約満了に伴う計画的な撤退という経営判断が下されたのが実態です。
