額面700万円という響きからは「贅沢三昧の優雅な独身生活」が想起されがちですが、実生活のゆとりを決定づけるのは言うまでもなく「可処分所得(手取り額)」です。日本の税制では累進課税が適用されるため、年収が上がるにつれて所得税率や社会保険料の負担が急激に重くなります。
独身で配偶者控除などのない給与所得者の場合、年収700万円に対する所得税・住民税控除および健康保険・厚生年金・雇用保険の総額は、年間で約170万〜190万円に達します。結果として、独身女性の年間手取り額は約510万〜530万円、ボーナスを年2回(計4か月分程度)受給する一般的な給与体系であれば、月の手取り額は約30万〜34万円、ボーナス時の手取りが1回あたり約75万〜85万円という配分が平均的です。
生活水準を左右する最大の固定費が「家賃」です。ファイナンシャルプランニングにおける健全な住居費比率は手取り月収の25〜30%以内とされており、月額約9万〜11万円が安全圏といえます。しかし、多忙を極める高年収女性の多くは職住近接やセキュリティーの堅牢さを重視するため、都心の港区、目黒区、渋谷区、千代田区などの駅近マンションを選びがちです。現在の都心賃貸相場を鑑みると家賃は14万〜18万円前後に膨らむケースが多く、住居費が手取りの半分近くを圧迫する事例も珍しくありません。
金融広報中央委員会の家計調査や独自取材を総合すると、30代で年収700万円に達する女性の貯蓄額は、平均値として850万〜1,200万円程度に分布します。ただし、資産形成は完全に二極化しています。明確なマネープランを持ち、新NISAや確定拠出年金をフル活用して1,500万円以上の純資産を築く堅実派が存在する一方で、日々の激務のストレスを外食や高級ブランド品、エステなどの美容代で発散し、30代半ばを過ぎても貯金が200万〜300万円台にとどまる層も確実に存在します。