構想当初から、県南部のみならず県全域のがんサバイバーや医療関係者から反対の声が相次ぎました。その決定的な理由は、「がん専門病院」としての特化機能が、総合病院との統合によって薄められてしまうのではないかという強い危機感にあります。
宮城県立がんセンターは、1970年代から東北地方におけるがん克服の砦として高度な集学的治療、臨床試験、がんゲノム医療を牽引してきました。一方の仙台赤十字病院は、周産期医療や小児医療、地域救急に強みを持つ総合病院です。行政側は「がん患者の合併症対応や救急搬送の受け入れが総合病院化によって強化される」とメリットを強調しますが、現場の医師や患者会からは次のような懸念が噴出しました。
「手術待ちの期間がただでさえ長い中で、救急外来や一般急性期医療にリソースが割かれ、がん専門の手術枠や抗がん剤治療病床が圧迫されるのではないか」――こうした当事者のリアルな告白は、県議会の特別委員会や公聴会でも繰り返し訴えられました。
さらに見逃せないのが、医療スタッフのモチベーション低下と医師退職のリスクです。がん高度医療を志して全国から集まった専門医や認定看護師にとって、病院のアイデンティティが総合病院へと変化することはキャリア設計上の重大な転換を意味します。再編方針が浮上して以降、一部の診療科で中堅医師の流出や医局派遣の見直しが囁かれるなど、医療体制の維持そのものを揺るがす現場の動揺が、反対世論の大きなエネルギーとなりました。
