不妊治療の保険適用化が定着し、国内の生殖医療・不妊治療産業は大きな変革期を迎えている。体外受精や顕微授精といった高度生殖医療へのアクセスが飛躍的に向上したことで、30代後半から40代にかけて治療を選択するカップルが増加した。
しかし、生殖医療が万能であるという過信は危険だ。体外受精による胚移植1回あたりの出産率は、30歳前後で30％を超えるものの、40歳では10％前後、45歳では1％近くまで低下する。最近ではLINEヘルスケアのようなオンライン相談プラットフォームを通じて、人知れず悩み、専門家にアドバイスを求める若年層からのアクセスも増えている。
