ネット上の情報や不動産ポータルサイトでは語られにくい、東山エリア特有の法規制や物件選定時の落とし穴について解説します。
まず誤解されがちなのが「東山ならどこでも防音スタジオや撮影スタジオが開設できる」という思い込みです。東山地区の大部分は第一種低層住居専用地域や第一種中高層住居専用地域に指定されており、建築基準法および都市計画法によって事務所の床面積制限や作業音に関する厳格な規制が敷かれています。山手通り沿いや玉川通り寄りの近隣商業地域・準工業地域を除き、深夜の音出しを伴う本格スタジオの開設には高いハードルが存在します。
また、築年数が経過したビルにおける耐震補強や空調設備の更新状況も重要な確認ポイントです。外観がヴィンテージライクでおしゃれに見える物件であっても、光ファイバーの引き込み容量や床荷重（耐荷重）、エレベーターのサイズが現代のIT・機材要件を満たしていないケースが見受けられます。内見時には、電気容量の増設可否や共用部の管理体制を綿密にチェックすることが肝要です。
