現在のNPB他球団と広島東洋カープの運営形態を比較すると、その特異性が鮮明に浮かび上がります。
読売巨人軍は読売新聞グループ本社、阪神タイガースは阪神電気鉄道（阪急阪神ホールディングス）、福岡ソフトバンクホークスはソフトバンク、オリックス・バファローズはオリックスといったように、11球団はすべて巨大上場企業や大手メディアグループの完全子会社・連結子会社です。
親会社を持つ球団は、大型補強やスタジアム改修において親会社の資本力を頼れるメリットがある反面、「親会社の経営不振による球団身売り・撤退」という根本的なリスクと常に隣り合わせです。過去に近鉄バファローズやダイエーホークス、横浜ベイスターズが直面した親会社交代劇は、その典型例と言えます。
対する広島東洋カープは、親会社が存在しないからこそ、企業の都合で本拠地移転や身売りを迫られるリスクが極めて低いと言えます。原爆投下からの復興の象徴として誕生し、市民の「樽募金」で解散危機を乗り越えてきたDNAは、令和の現代においても「広島の街とファンが真のオーナーである」という確固たるプライドとして息づいています。
