健診現場での具体的な運用はどのように変化するのだろうか。全国の自治体や企業が実施する特定健康診査（いわゆるメタボ健診）では、血圧の判定基準がより細分化され、保健指導の対象者が大幅に拡大する見込みだ。
予防医学の観点から見れば、この見直しは極めて大きな意義を持つ。病気が本格化してから医療機関を受診する「対症療法型」の医療から、発症のリスク要因を未然に摘み取る「未病・予防型」への移行が本格化することを意味するからだ。
保健師や管理栄養士による特定保健指導の現場でも、食事の減塩指導や運動習慣の定着に向けたプログラムの再構築が進められている。血管の柔軟性が保たれている若年・壮年期のうちにアプローチをかけることが、将来の社会保障費抑制と健康寿命の延伸に直結するという考え方が背景にある。
