メディアで派手に報じられる年俸額ですが、実情として選手の手元に残る純手取り額には大きなギャップがあります。特にカリフォルニア州を本拠地とするレイカーズの選手は、全米で最も過酷な税負担に直面しています。
アメリカの税制では、最高税率37％の連邦所得税に加え、カリフォルニア州の州税が最大13.3％課されます。さらに遠征先各州で試合ごとに課税される「ジョック・タックス（遠征先住民税）」、エージェント手数料（約2〜3％）、NBAが選手の年俸から一定割合を一時留保するエスクロー制度（約10％）を差し引くと、八村塁 手取り ネットの反応で多くのファンが驚愕するように、手元に残るのは総額の約40〜45％程度です。年俸27億円であっても、実際の手取り額は約11億〜12億円程度という計算になります。
しかし、その目減り分を補って余りあるのが、規格外の八村塁 スポンサー収入 詳細まとめです。日本人初の快挙となった「ジョーダン・ブランド（NIKE）」とのグローバル契約をはじめ、以下のような世界的・国内トップ企業とのスポンサーシップを結んでいます。
- ジョーダン・ブランド（NIKE）：シグネチャーモデルや専用アパレルを展開する長期大型契約
- カシオ計算機（G-SHOCK）：シグネチャーコラボレーションモデル「GM-110RH」などを世界展開
- 日清食品：「カップヌードル」のグローバルアンバサダーおよびCM出演
- 三井住友銀行（SMBC）：企業広告キャラクターとしてのタイアップ
- ソフトバンク・楽天：通信インフラおよび配信アンバサダー提携
アメリカ経済誌『Forbes』の調査報道などを基に試算すると、八村のオフコート収入（スポンサー料・肖像権収入）は年間1,000万ドルから1,500万ドル（約15億〜22億円）に上ります。コート内外を合算した年間総収入は40億円を超えており、税金による大幅な控除を考慮しても、盤石の経済基盤を築き上げていることは疑いようがありません。
