ネット上では「40代の転職は年収が下がるリスクが高く危険」という言説が根強く見られます。しかし、近年の労働力不足を背景に、この常識は崩れつつあります。
厚生労働省の雇用動向調査等のデータ分析によると、40代転職年収アップを実現した人の割合は約4割に達しています。前職と同等以下になった人が過半数を占めるのは事実ですが、適切な戦略を持った層は確実に給与を伸ばしています。
失敗する典型例は「現在の職種のまま、同規模の競合他社へ横滑りする」ケースです。この場合、前職の退職金規定や評価リセットが響き、年収ダウンにつながりやすくなります。一方で成功している層は、「既存の専門知識×成長産業」の掛け合わせで、より収益性の高いビジネスモデルを持つ企業へシフトしています。
【プロの結論】現状維持を選ぶべき人・年収アップへ動くべき人の条件
40代におけるキャリアの選択は、その後の老後資金や退職金に直結するため極めて慎重な見極めが必要です。
【現状維持・社内での立ち回りに注力すべき人】
- 現在の会社で確定拠出年金や退職金制度が手厚く、勤続年数メリットが大きい人
- すでに管理職（課長以上）に就いており、残業代に依存しない基本給が確保されている人
- 子どもの進学時期が直前に迫り、年収の一時的な変動リスクを許容できない人
【転職やリスキリングで年収アップへ舵を切るべき人】
- 業界全体の平均給与が低迷しており、社内で最高ランクの評価を得ても昇給上限が見えている人
- マネジメント経験や特定領域の専門資格（IT、法務、財務など）があり、他業界でも汎用性が高い人
- 非役職のまま40代半ばを迎え、今後5年以内の昇進の見込みが組織構造上極めて薄い人
