個人投資家を中心に激震が走ったのが、長年親しまれてきた株主優待制度の終了です。カタログギフトや自社商品詰め合わせがもらえる人気の優待でしたが、公式IR発表において明確なサカタのタネ株主優待廃止理由が提示されました。その中核にあるのは、「すべての株主に対する公平な利益還元の徹底」です。
海外売上比率が8割を超え、外国人投資家や機関投資家の保有比率が高まる中、日本特有の株主優待制度は「国内の特定個人株主のみに恩恵が偏る不公平なコスト」とみなされる傾向が強まっています。東証が要請する資本コストや株価を意識した経営基準に基づき、同社は優待維持にかかる莫大な印刷・発送費用を配当金原資へと集約。自社株買いや増配などの直接還元に注力する決断を下しました。
優待廃止後のインカムゲインを狙う上で不可欠なサカタのタネ配当金権利確定日は、中間期末が11月30日、期末が5月31日です。権利付き最終日までに現物株を保有しておくことで、年2回の配当を受け取ることが可能です。優待目当てのクロス取引層が離脱したことで、長期的視点を持つ本質的な投資家層の比率が上がり、株価形成の透明性は以前より格段に向上しています。
