利用者が最も気にするポイントが、掲載されている情報の信憑性です。開設初期の大島てるは、大島氏自身や専任スタッフが警察発表、新聞の三面記事、裁判記録、現地での聞き込み取材をもとに一件ずつ裏取りを行って掲載する厳格な体制を取っていました。しかし、情報量の爆発的な増加に伴い、ユーザーが直接投稿できるCGM（消費者生成メディア）方式を導入して以降、情報の精度にばらつきが生じています。
これに伴い深刻化しているのが、物件オーナーや管理会社との間での削除依頼トラブルです。「事実無根の悪質な書き込みをされた」「前の入居者の病死なのに事件扱いされている」といったクレームに対し、サイト側の対応は極めて強硬です。大島てる側は「真実かつ公益性がある情報」については一切の削除に応じない方針を掲げており、削除を求める場合は、虚偽であることを証明する客観的証拠の提出を求めています。
過去には、物件価値の下落や名誉毀損を理由に不動産オーナーから裁判・訴訟を起こされた事例が複数あります。しかし、大島てる側は法廷闘争を辞さず、報道や警察の公表資料に基づいた「事実の摘示」であるとして勝訴、あるいは請求棄却を勝ち取ってきた歴史があります。ただし、ユーザーによる明らかな虚偽投稿やいたずら書き込みに対しては、発信者情報開示請求や個別削除が行われる事例も出ており、法的な境界線は日々厳格化しています。
