「SNSでトレンド入りしたときには、近隣3店舗がすでに全滅していた」「モバイルオーダーの画面でおもちゃ選択がグレーアウトしている」――人気IPとのコラボ初日、ネット上にはこうした悲鳴が溢れかえります。現場で起きている「ハッピーセット売り切れ速報と再入荷」の実態を取材すると、一般的な外食チェーンとは異なるサプライチェーンの冷徹な現実が浮かび上がります。
結論から申し上げますと、ハッピーセットのおもちゃに「店舗ごとの再入荷」は原則として存在しません。各店舗に納品されるおもちゃの数量は、過去の来店客数や客層データに基づいて本部から割り当てられた初期割り当て分がすべてです。第1弾の割り当て分が初日や2日目に完売した場合、その店舗では第2弾の開始日まで当該おもちゃの提供は終了となります。店内のポップに「好評につき配布を終了いたしました」と掲示された場合、それは完全な打ち止めを意味します。
おもちゃが予定より早く終了した場合、現場では「過去の余剰おもちゃ（リサイクルおもちゃ）」を代替品として提供する緊急オペレーションが発動します。しかし、お目当てのキャラクター目当てで来店した消費者からすれば落胆は隠せません。モバイルオーダー上で対象メニューが表示されなくなったり、「在庫なし」と表示されたりした段階で、その店舗での確保は不可能と判断すべきです。
こうした極端な品薄を生む元凶となってきたのが、ネット上で激しい批判を浴びる二次流通市場への転売です。「ハッピーセット転売対策とネットの反応」を分析すると、日本マクドナルド側も対策の手を緩めていません。メルカリ等の主要フリマアプリ事業者との包括的な連携による出品削除要請、1会計あたりの販売個数制限の導入、さらには転売ヤーが群がるドライブスルーでの大量買いに対する巡回抑止など、多角的な防衛策が敷かれています。SNS上でも「本当に欲しい子どもやファンに行き渡らない」「食べ物を粗末にする買い占めは許されない」といった批判の声が年々強まっており、社会的な監視の目は確実に厳しさを増しています。
