インターネット上で頻繁に囁かれる「広告ブロックを使うと個人情報が抜かれる」という警告は、決して都市伝説や過剰な脅しではありません。サイバーセキュリティ研究機関や情報処理推進機構（IPA）などが発信してきた注意喚起を紐解くと、危険なツールには技術的な共通点が存在します。ユーザーが意識すべきなのは、広告ブロック危険性と仕組みの根本的な違いです。
一般的に、広告を非表示にする技術には大きく分けて「ブラウザ拡張機能やOSのコンテンツブロッカー機能」と「仮想プライベートネットワーク（VPN）やプロキシを用いたDNSフィルタリング」の2種類が存在します。前者は端末内のブラウザ上で「広告コードを読み込まない・非表示にする」処理を行うため、外部サーバーへ無断でデータが転送される余地は極めて限られています。問題となるのは、後者の仕組みを悪用した無料アプリです。
特にApp StoreやGoogle Playの審査をすり抜けて配信されている出自不明の無料VPNアプリやプロキシ設定アプリは、ユーザーの全通信を自社サーバー経由でルーティングします。このとき、悪質な事業者は端末にルート証明書（オレオレ証明書）をインストールさせ、HTTPS暗号化通信を強制的に複合化して中継する「中間者（Man-in-the-Middle）構造」を構築します。これにより、個人情報漏洩リスクが一気に跳ね上がります。
ユーザーが入力したログインID、パスワード、クレジットカード情報、閲覧履歴の全データが暗号化を解除された状態で事業者のサーバーを通過するため、それらがダークウェブ上で売買されたり、広告追跡企業へと横流しされたりする実態が海外のセキュリティファームによって複数告発されています。「広告を消す対価として、極めて価値の高い行動履歴と機密情報を無償で差し出している」というのが、無料を掲げる悪質ツールの正体です。
