近年の業績動向を見ると、同社は極めて盤石な経営体質を維持しています。民間設備投資の波に左右されやすい一般的な製造業とは異なり、売上の多くが官公庁発注の公共事業や社会インフラ整備に直結しているため、不況期でも急激な落ち込みが起きにくい点が最大の特徴です。
現在、日本全国で高度経済成長期に整備された水利施設の一斉更新期が到来しており、インフラ長寿命化・予防保全の案件が右肩上がりに増加しています。同社は新設工事だけでなく、既存設備の点検・改修・メンテナンス事業のストック収益を拡大させており、長期的な成長持続に向けた事業ポートフォリオの構築に成功しています。
