2026年に入り、本紙調査報道チームのもとに寄せられた一連の内部リーク資料。そこには、財務省内部の基幹システムでやり取りされた未公開の電子メールや決裁文書の変更履歴が克明に刻まれていた。改ざんは単なる現場の独断ではない。当時の財務事務次官をはじめとする幹部陣が、国会答弁との整合性を保つ目的で直接指示を出していた事実を示す、動かぬ証拠が発見されたのだ。
メールの送受信履歴によれば、「修正」「抹消」といった言葉が露骨に使われ、幹部間の合意のもとで公的記録が書き換えられていた。税調関連の試算データや歳出見通しにおいて、都合の悪い数値が組織的に隠蔽されていた疑いが濃い。省内の異論は完全に封殺されていた。保身に走る官僚機構の暗部が、最新のデジタルフォレンジック解析によって浮き彫りとなった。
