インターネット上の賃貸プラットフォームを定点観測すると、市場の生々しい需給バランスが浮き彫りになる。事業用物件の専門サイトであるofficeeでは、掲載から成約に至るまでのリードタイムが短縮傾向にあることが確認できる。閲覧数の急増は、移転先を探す総務担当者たちの関心が集中している動かぬ証拠だ。
一方で、SUUMOやLIFULL HOME'Sといった総合ポータルサイトを覗くと、梅田周辺におけるオフィスビルの空室減少トレンドが鮮明に読み取れる。ポータル上に一般公開される物件情報は、すでに水面下の相対取引で決着がつかなかった残余物件である可能性も否定できない。CBRE株式会社や三幸エステート株式会社が四半期ごとに発表するオフィスマーケットリポートでも、大阪市中心部の空室率は構造的な低水準が続いており、データ分析を武器にした早期のアクションが命運を分ける。
