廃棄を思い立ったとき、真っ先に候補に挙がる身近な店舗ですが、引き取り基準には明確な境界線が存在します。
まず、家電量販店の店頭に置かれた家電量販店無料回収ボックス（通称・黄色い回収缶）は、一般社団法人JBRCが管轄するものです。大手チェーンの対応実態を調査すると、店舗方針によって差が見られます。
ヤマダ電機バッテリー回収条件においては、基本的にJBRC加入メーカーのマーク入り製品が対象です。店頭の回収ボックスに直接投入できるのは変形のない正常品に限られます。店舗によってはサービスカウンターでの対面確認を求めており、外観に激しい傷みがある場合は引き取りを断られるケースがあります。
一方、ビックカメラ小型充電式電池回収は、主要旗艦店を中心に総合案内カウンターや電池売り場付近に回収拠点を配置しています。ビックカメラでもJBRC基準に準拠した運用が原則ですが、店頭スタッフの研修が行き届いており、持ち込んだ製品が回収対象かどうか不明な場合でも窓口で型番確認を丁寧に行ってくれる点が強みです。
ここで多くの人が疑問に思うのが「なぜコンビニで回収してくれないのか」という点でしょう。コンビニ回収不可の真相は、消防法上の保管制限と店舗オペレーションの限界にあります。コンビニは24時間営業であり、狭いバックヤードに高熱を発するリスクのあるリチウムイオン電池を大量保管することは、重大な火災リスクを直結させます。過去に乾電池の回収を行っていたチェーンも、リチウムイオン電池の危険性が認知されて以降、全面不可とする方針を徹底しています。
