プラセンタ治療を検討する際、費用以上に慎重な判断が求められるのが、不可逆的な社会的制限です。医療機関で説明を受け、同意書に署名する段階になって初めて事実を知り、処置を躊躇する方が少なくありません。
その筆頭が、プラセンタ注射献血禁止の理由です。厚生労働省および日本赤十字社は、2006年以降、ヒト胎盤由来の注射剤を一度でも投与されたことのある者は、以降の献血を無期限に控えるという安全基準を設けています。これは、狂牛病に関連する変異型クロイツフェルト・ヤコブ病（vCJD）などのプリオン病感染に対する予防的措置です。
誤解のないよう強調すべきは、プラセンタ注射副作用と安全性まとめの観点から見ても、国内で認可されてから半世紀以上、メルスモンやラエンネックの投与によって感染症を引き起こした事例は国内外で1例も報告されていません。製剤の製造工程では、提供者の厳格なスクリーニング、塩酸による高熱処理や高圧蒸気滅菌処理など、ウイルスを完全に不活化する多重の安全対策が講じられています。
それにもかかわらず献血制限が課せられている理由は、プリオンという病原体の特性上、理論的な感染リスクを科学的に100%ゼロと断定する生化学的証明が現行技術では困難であるためです。なお、豚や馬などの胎盤を使用した市販のプラセンタサプリメントや化粧品については、この献血制限の対象外となっています。
