事態の打開に向け、運用の舵を取る西日本旅客鉄道株式会社（JR西日本）も苦手を放置してきたわけではない。長谷川一明社長を中心とする経営陣は、安全性の確保を前提としつつ、定時運行率の改善を最優先課題に掲げてきた。
2026年最新のダイヤ改正においては、無理な接続を極力排除し、遅延発生時のリカバリー速度を短縮する「拠点折り返し運転」の強化が導入された。一つの区間でトラブルが生じた場合でも、全線ストップを免れるための線路配置変更や信号システムのデジタル化が進む。
大手鉄道事業者として地域社会を支える交通インフラの責務を果たすべく、地上設備のスマート点検化などハード・ソフト両面での先行投資が実を結びつつある。
