東京2020大会の閉幕後、国立競技場はコンセッション方式（公共施設等運営事業）による民営化へと大きく舵を切りました。2026年現在、民間事業者のノウハウを注入した多面的な黒字化戦略が本格稼働しています。
従来の陸上競技やサッカー・Jリーグ公式戦、ラグビー日本代表戦といった主要スポーツイベントに加え、大規模な音楽コンサートやフェスティバルの開催実績が急速に増加しています。可動式防護シートの導入や音響設備の最適化により、芝生を保護しながら大型エンターテインメント公演を円滑に運営する体制が整えられました。
また、普段の非イベント日を活用した「スタジアムツアー」や展望デッキの一般開放、商業ゾーンの整備が進み、国内外の観光客を呼び込むインバウンド拠点としても機能しています。単なる競技場を超え、神宮外苑エリアの賑わいを創出する複合型ランドマークとして、持続可能な運営モデルへの転換が着実に進められています。
