検索窓に施設名を入力すると上位に浮上する「閉校の理由」や「閉鎖の真相」という不穏な言葉。この噂が広まった背景には、2020年代前半から進行したカルチャーセンター業界全体の地殻変動と、朝日カルチャーセンターが断行した大規模なスクラップ・アンド・ビルド（統廃合）が存在します。
同センターは過去数年間で、町田教室の営業終了や立川教室の事業再編など、首都圏郊外を中心とした拠点の整理を進めてきました。さらに、長年シニア層を中心とする固定客で賑わっていた地方教室の統合が重なり、地元受講生の間に「ここも閉まるのか」という動揺が走ったことが直接の契機となっています。
文化行政関係の統計や業界データを見ても、カルチャー教室業界は受講生の高齢化、テナント賃料の高騰、新型コロナウイルス禍に伴う対面講座の一時休止という三重苦に直面しました。朝日カルチャーセンター関係者への取材によると、「対面で大人数を収容する巨大な教室空間を都心一等地で維持し続けるモデルは、経営構造上見直しを迫られていた」のが偽らざる実態です。全事業の停止ではなく、後述する拠点機能の集約とデジタル転換に伴う「教室の絞り込み」が、外部からは閉校の連鎖として映ったといえます。
