新学期の保護者会で教室を包み込む重苦しい沈黙。誰もが目を伏せ、クジ引きやジャンケンで役員が決まった瞬間に安堵と絶望が交錯する光景は、もはや過去の遺物になりつつあります。保護者が「PTAはいらない理由」として挙げる筆頭は、非効率な前例踏襲の業務と拘束時間の長さです。共働きが標準となったいま、平日昼間の定例会出席や手書きのベルマーク集計、紙のプリント配布といったアナログ作業は、家庭生活やキャリア維持の重大な障壁となっています。
現場の取材に応じた都内在住の小学4年生の父親（41歳・IT企業勤務）は、次のように当時のやりきれなさを吐露しました。
「有給休暇を取って出席した運営委員会で話し合われていたのは、広報誌のフォントサイズと運動会の来賓用お茶出しの担当順でした。『子どものため』という大義名分のもと、大人の自己満足に付き合わされていると感じ、強い虚しさを覚えました」
こうした不満が臨界点に達し、全国の教育現場ではPTA廃止小学校や任意ボランティア団体への移行が相次いでいます。従来型の強制ピラミッド組織を解体し、「できる人が、できる時に、できる事だけを行う」サポーター制度へ移行した学校では、行事の縮小やデジタル化（LINE WORKSやPTA専用アプリの導入）によって保護者の実質的な負担が約70〜80%削減された事例も報告されています。
