日本代表選手がオリンピックでメダルを獲得した際、まず基礎となるのがJOC（公益財団法人日本オリンピック委員会）から直接支払われる「JOC報奨金」です。この基本支給額は、1992年アルベールビル冬季大会から導入され、2016年リオデジャネイロ大会時に金メダルの増額改定が行われて以来、以下の基準で運用されています。
JOC公式規定におけるメダル別の支給額は、金メダルが500万円、銀メダルが200万円、銅メダルが100万円です。団体競技やリレー種目の場合でも「チームで頭割り」ではなく、登録メンバー選手1人ひとりに対して満額が支給されます。監督やコーチ陣などの指導者に対しても、選手と同等の規定に基づいた報奨金が交付される仕組みが整えられています。
長年議論されてきたパラリンピックの報奨金格差についても改革が進みました。日本パラスポーツ協会（JPSA）が支給するパラリンピック報奨金は、かつてオリンピックと大きな開きがありましたが、選手団の環境改善と共生社会の推進を背景に段階的な引き上げが実施され、現在はオリンピックと同額の金メダル500万円、銀メダル200万円、銅メダル100万円が支給されています。
