「ドラッグストアで誰でも買える市販薬なのだから、海外へ持っていっても何一つ問題ないはずだ」という思い込みは、渡航者が陥る最も危険な罠です。現実に、日本人が日本の空港を出発して目的地の空港税関に降り立った瞬間、薬事法違反や麻薬密輸容疑で拘束され、数日間の取り調べや罰金刑、場合によっては強制送還および一定期間の再入国禁止処分を受ける事例が毎年発生しています。
その背景にある根本的な理由は、国際的な規制物質と各国の法体系の違いです。代表的な危険成分が、日本の総合感冒薬や鼻炎薬、咳止め薬に広く配合されている「プソイドエフェドリン（Pseudoephedrine）」および「メチルエフェドリン」です。これらの成分は、化学構造が覚醒剤（メタンフェタミン）に酷似しており、簡単な化学処理で覚醒剤を密造するための原料として転用できるため、国際条約や各国の国内法で厳格な輸入制限が課されています。特にニュージーランドやオーストラリア、シンガポール、タイなどでは、プソイドエフェドリンを含む医薬品の無許可持ち込みを固く禁じており、処方箋や医師の証明書がないまま持ち込むと、即座に密輸容疑で手荷物検査場から別室送致となる法的リスクを孕んでいます。
また、日本で最も身近な鎮痛剤である「ロキソニン（ロキソプロフェンナトリウム水和物）」についても正確な知識が必要です。ロキソニンは日本や一部アジア諸国で絶大な信頼とシェアを誇る優れた非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）ですが、アメリカ食品医薬品局（FDA）や欧州医薬品庁（EMA）では新薬承認を受けていません。違法薬物として直ちに逮捕される危険性は極めて低いものの、税関審査官にとっては「自国の薬局方に存在しない未知の錠剤」に見えるため、無申告の手荷物検査で発見された場合、成分検査のために数時間にわたり足止めを食らう原因になります。
さらに注意を要するのが、咳止めシロップや一部の総合風邪薬に配合されている「ジヒドロコデインリン酸塩」や「コデイン類」です。これらは中枢性の鎮咳成分ですが、体内で代謝されると微量のモルヒネ様物質を生じるため、諸外国ではオピオイド系麻薬に分類されます。特にアラブ首長国連邦（UAE・ドバイ）やサウジアラビアなどの厳格な中東諸国、あるいはインドネシアなどでは、微量であってもコデイン類の無許可持ち込みに対して懲役刑を含む極めて重い刑罰が科される現実を直視しなければなりません。
