日本映画製作者連盟や各映像団体においても、出演者の不祥事に対するガイドラインの整備が急務となっている。欧米では、個人の犯罪行為に対する法的な処罰と、過去に制作された芸術作品の公開権を明確に分ける考え方が定着しているが、日本の芸能界では未だに「世間体」や「感情論」が優先される傾向が根強い。
テレビ局と映画界のジレンマは深い。地上波はスポンサーの意向に左右されるビジネス構造上、少しのリスクも許容できない。その結果、安全第一の横並び意識が蔓延し、表現の自由や作品の多様性が損なわれる事態を生んでいる。業界全体として、感情的なバッシングに流されない透明性の高い基準を策定することが求められている。
