「賞味期限切れの食品は、実際いつまで口にして問題ないのか」という疑問に対し、食品科学の観点から明確な計算式が存在します。それがメーカーが設定時に用いる「安全係数（Safety Factor）」です。
科学的逆算による「食べられる期間」の割り出し
メーカーが賞味期限を設定する際、微生物試験（一般生菌数、大腸菌群など）や理化学試験（過酸化物価、酸価、濁度など）、官能検査を実施し、品質劣化が認められない「可食限界日数」を測定します。この限界日数に0.7〜0.8（安全係数）を掛けた日付が、パッケージに印字される賞味期限となります。
つまり、賞味期限から本来の限界日数を逆算する公式は以下の通りです。
可食限界日数の目安 ＝ パッケージ記載の賞味期間 ÷ 0.8
例えば、製造から賞味期限までが「10ヶ月（300日）」のレトルト食品の場合、300 ÷ 0.8 ＝ 375日となります。理論上は賞味期限が切れてから約75日間（約2ヶ月半）は、未開封・適正保存であれば科学的安全域に収まっている計算になります。スナック菓子や乾麺、インスタントラーメンなども同様の理論で猶予が存在します。
消費期限切れの危険性と判断基準
一方で、「消費期限切れ」の食品に対してこの猶予理論を適用することは極めて危険です。食肉、生魚、調理パン、総菜などに潜む病原微生物（カンピロバクター、サルモネラ属菌、黄色ブドウ球菌など）は、ある一定の時間を超えると対数増殖期に入り、爆発的に菌数が増加します。
東京都福祉保健局の食中毒発生統計を見ても、家庭内食中毒の一定数が「冷蔵庫で数日間放置した消費期限切れ食材の喫食」に起因しています。消費期限が1日でも過ぎた生鮮・惣菜類は、見た目や臭いに変化がなくても細菌毒素が生成されているリスクがあり、加熱調理を行っても毒素（黄色ブドウ球菌のエンテロトキシン等）は熱分解されません。消費期限切れは「躊躇なく破棄する」ことが鉄則です。
