スマートフォンやカーナビの普及により、Googleマップをはじめとする民間デジタル地図アプリでは、直感的に理解しやすい「ピクトグラム（消防車のイラストなど）」が多用されるようになりました。そのため、「国土地理院が定めた従来の地図記号は、もはや教育現場だけの遺物なのではないか」という疑問の声も聞かれます。
しかし、自治体が発行する「地域防災計画」や「ハザードマップ（洪水・土砂災害・津波避難地図）」においては、現在でも国土地理院の標準地形図記号がベースとして厳格に採用されています。災害時に通信インフラが途絶し、紙の防災地図や避難誘導標識を頼りに避難行動を起こす局面では、記号を正しく読み解くスキルが文字通り命を守る情報となります。
消防署や消防出張所は、大規模災害時における救助拠点や緊急避難場所、応急給水拠点として機能します。公的地図上で「どこに本署があり、どこに出張所があるのか」を正しく判別できるリテラシーは、単なるテスト知識にとどまらず、地域防災力の土台として再評価されています。
