こうした事態に対し、所属事務所も手をこまねいているわけではない。近年、芸能事務所はネット上の誹謗中傷や事実無根の風評被害に対して、法的措置を含む厳しい姿勢で臨むようになっている。発信者情報開示請求を通じて、悪質なデマを流布した個人を特定し、損害賠償を請求するケースも増えた。
しかし、一度ネット上に書き込まれた情報は、完全に消し去ることが極めて難しい。デジタル・タトゥーとして本人のキャリアに影を落とし続ける。クリーンなイメージが求められるCM契約や、NHK大河ドラマなどのキャスティングにおいて、こうした検索ワードの存在自体がリスクと見なされることすらあるのだから、実害は計り知れない。
