ネット上の情報やSNSの口コミには、一部の誤解や古い情報が散見されます。実地でつまずかないために、見落とされがちな落とし穴を検証します。
落とし穴1：期限切れによる「教習無効」の法的リスク
教習所には法令に基づく厳密な「有効期限」が設定されています。すべての教習は最初の教習開始日から9ヶ月以内に修了しなければなりません。また、仮免許証の有効期限は交付から6ヶ月間であり、仮免許が切れると第一段階からやり直しになるか、仮免のみ再取得する余分な手続きと費用が発生します。仕事や学業が忙しく放置してしまい、期限切れで数十万円を水泡に帰す受講生が毎年必ず存在します。
落とし穴2：「AT限定は恥ずかしい」という前時代的な誤解
未だにネット上の一部で論争が起きる「AT限定かMTか」という問題ですが、現代の市場実態を見れば議論の余地はありません。警察庁の運転免許統計によれば、新規に普通免許を取得する人の約75〜80%以上がAT限定を選択しています。国内で販売される新車の98%以上がAT（CVT・電気自動車含む）であり、日常の通勤・買い物・レジャーでMT車の操作が求められる機会は皆無に等しいのが現実です。特別な業務上の理由がない限り、教習時間数が短く費用も約1万5,000円〜2万円安いAT限定を選ぶのが合理的です。
落とし穴3：運転適性検査における「深視力」の誤解
普通免許の取得においては、遠近感や立体感を測る「深視力検査」は義務付けられていません。深視力が必要となるのは準中型免許、中型免許、大型免許、二種免許です。「視力検査で棒が動くやつに落ちた」という声がネットにありますが、これは普通免許ではなく上位免許の話です。普通免許では、標準的なCマーク（ランドルト環）の検査をクリアできれば問題ありません。
