ネット上の掲示板やSNSでは「新宿至近に2,000円台で泊まれる裏ワザ宿」として紹介されるケースが散見されます。しかし、国立オリンピック記念青少年総合センターの一般利用には法的な制約と明確な利用規範が存在します。文部科学省所管の独立行政法人国立青少年教育振興機構が運営する当施設は、民間の宿泊特化型ホテルではなく、青少年教育および指導者の研修を主目的とした教育施設だからです。
結論から言えば、「研修目的」を持たない純粋な観光旅行やレジャー目的での宿泊は原則として認められていません。利用にあたっては「どのような目的で、何を学び、どう行動するか」を記した研修計画書の提出が義務付けられています。利用対象となるのは、中学生・高校生・大学生の部活動やゼミ合宿、スポーツ少年団、NPO法人、企業の新人研修、文化団体の練習、さらには資格試験や学会参加を目的とした学習グループなどです。
「一般の個人は絶対に泊まれないのか」という疑問に対して現場の受付窓口や規定を確認すると、成人の個人や小規模グループであっても「自主的な研修活動（研究、生涯学習、資格勉強など）」を具体的なスケジュールとして提示できれば、申請自体は受理される仕組みになっています。ただし、チェックイン時に「単なる東京観光です」と告げて鍵を受け取れるような場所では決してありません。
