Webニュース等で時折見受けられる「視聴率1桁＝不振」という論調は、現在のドラマビジネスの構造を見誤った典型的な誤解です。
かつてのように「全世帯の何割が見たか」という単一指標で広告価値が決まる時代は終わりました。現在、テレビ局の収益構造は、リアルタイムのコア層視聴率、TVer等のアドバタイジング（AVOD）、FODやNetflix・U-NEXT等への配信権販売（SVOD）、さらには海外番販へと多角化しています。
月10枠はまさにこの「新時代の収益モデル」の先駆者であり、見逃し配信の再生回数が莫大であるため、制作費の回収および利益創出の観点からは極めて高収益な優良コンテンツとして機能しています。「世帯視聴率が振るわないから打ち切りになるのでは」といったネット上の根拠のない噂に惑わされる必要は一切ありません。
