ネット上の情報や一般的なイメージにおいて、「コンクリートや鉄でできた頑丈な桟橋は、一度造れば半永久的に使える」と思われがちです。しかし、海洋土木の専門家から見れば、これは極めて危険な誤解です。海洋環境は、地球上で最も構造材料の劣化が激しい過酷な環境の一つです。
桟橋の構造と耐用年数について客観的なデータを見ると、税法上の減価償却資産としての耐用年数は、鉄筋コンクリート造の固定桟橋で30〜50年、ポンツーンを用いた浮桟橋で15〜30年程度に設定されています。土木設計上の計画供用期間はおおむね50年とされますが、この期間を無補修で維持することは物理的に不可能です。
桟橋を脅かす最大の敵は、海水中の塩化物イオンによる「塩害」です。特に満潮と干潮の間で水面が上下し、常に海水に濡れては乾燥を繰り返す「干満帯（スプラッシュゾーン）」は、酸素と水分と塩分が最も豊富に供給されるため、鋼管杭の腐食速度が通常の水中部より3〜5倍も加速します。鉄筋コンクリート構造であっても、コンクリートの微細なひび割れから塩分が浸透し、内部の鉄筋が錆びて膨張します。その膨張圧によって表面のコンクリートが剥がれ落ちる「爆裂（ばくれつ）現象」が発生し、支持力を急激に失ってしまうのです。
ここで浮き彫りになるのが、桟橋の老朽化対策と最新事情です。国土交通省港湾局の統計データによると、国内に存在する係留施設（岸壁・桟橋）のうち、建設後50年以上を経過する施設の割合は2026年時点で約53％に達し、過半数を突破しました。10年後の2036年にはこの比率が70％を超えると試算されています。
この老朽化危機に対し、港湾工学の現場では最新テクノロジーを駆使したパラダイムシフトが起きています。従来は潜水士が目視と打音で行っていた過酷な水中点検に「高解像度水中ドローン（ROV）」や「ソナー3次元測量」が導入され、潮の流れが速い場所でも安全かつミリ単位で杭の肉厚減少やひび割れをスキャンできるようになりました。さらに、防食用アノード（亜鉛やアルミニウム合金）を杭に取り付けて微弱な電流を流し、鉄の身代わりにアノードを腐食させる「電気防食（カソード防食）」技術の高度化や、炭素繊維シートによる耐震・耐海水巻き立て工法など、壊れてから直す「事後保全」から、寿命を延ばす「予防保全」への完全移行が進められています。
