東京工業大学（現・東京科学大学）や芝浦工業大学、豊田工業大学といった理系特化型キャンパスが、就職率ランキングの上位を事実上占拠する傾向は2026年に入りさらに顕著になった。背景にあるのは、全産業に波及したデータサイエンスおよびITインフラの再構築需要である。メーカーやIT企業にとどまらず、金融や物流、不動産に至るまで、テクノロジーの素養を持たない学生の採用枠を圧縮する動きが相次いでいる。
文系学部が中心の総合大学では、従来人気の高かった一般職や汎用的な事務職の求人が大きく減少。一方で、実験や研究を通じて「課題設定から検証まで」のプロセスを身体で覚えている理工系学生への求人倍率は高止まりを続けている。文系学生であっても、SQLやPythonを扱い自力でデータ解析を行えるレベルのスキルを提示できなければ、大手企業の内定通知を手にするハードルは年々高くなっているのが実情だ。
