インターネット上やSNSでは、フォッサマグナに関して科学的根拠を欠いた誤解が散見されます。防災上の判断を誤らないためにも、客観的事実を押さえておくことが重要です。
よくある誤解：「フォッサマグナ全体が動いて巨大地震が起きる」
「フォッサマグナが裂けて日本が沈没する」「フォッサマグナ地震が起きる」といった言説は地質学的に正確ではありません。前述の通り、フォッサマグナ自体は広大な「地域」であり、溝全体が一瞬で動くわけではありません。
本当に警戒すべきなのは、フォッサマグナの境界や内部に無数に存在する「個別のアクティブな活断層」の活動です。
政府地震調査委員会が指摘する「糸魚川静岡構造線断層帯」のリスク
地震調査研究推進本部（文部科学省）の長期評価によると、フォッサマグナの西縁である「糸魚川静岡構造線断層帯」は、日本列島の陸域に存在する活断層の中で最も活動度が高く、将来の地震発生確率が高い断層帯の一つに指定されています。
- 中北部区間（長野県北部〜中南部）：今後30年以内のマグニチュード7〜8級の地震発生確率が比較的高確率（数%〜十数%以上）と評価されている区間が存在。
- 想定被害：長野盆地や松本盆地、諏訪地域などで震度6強から震度7の激しい揺れが想定される。
このように、警戒すべきは抽象的な「フォッサマグナの崩壊」ではなく、「構造線沿いに位置する活断層のズレによる直下型地震」です。
【プロの結論】地質リスクと向き合う住まい・防災の判断基準
フォッサマグナ地域（関東・甲信越）に居住・就業している、あるいは不動産購入や移住を検討している場合、以下の客観的基準でリスクを判断することが不可欠です。
- 【推奨できる行動】：国土地理院や各自治体のハザードマップで「自宅・職場の直下に活断層帯が走っていないか」「地盤の軟弱な堆積層地域（旧河川・埋立地）でないか」をピンポイントで確認し、耐震基準の適合と家具固定を徹底すること。
- 【避けるべき誤謬】：「フォッサマグナのエリア内だからどこも一律に危険」「西日本なら絶対に安全」といった短絡的な二元論に惑わされ、個別のハザードマップ確認や地域特有の液状化リスクの点検を怠ること。
