世間に最大の衝撃を与えたのは、芸名ではなく戸籍上の本名である「能年玲奈」が芸能活動で使用できなくなった事実でした。2016年7月、彼女は週刊誌の手記などを通じて、芸名を「のん」に改名して活動をリスタートすることを発表します。
本名が使えなくなった法的背景には、当時の所属契約書に含まれていた「契約終了後であっても、前事務所の書面による承諾がなければ本名を含む芸名を芸能活動に使用してはならない」という厳しい縛り（競業避止・権利帰属条項）が存在していました。前事務所側は契約の有効期間や更新義務を主張し、契約期間満了後も「能年玲奈」名義での活動差し止めを示唆する通知を送付。法廷闘争の泥沼化によって表現活動そのものが完全に停止するリスクを回避するため、苦渋の決断として選ばれたのが「ひらがなの、のん」への改名でした。
生まれた時から親しまれてきた本名をビジネスの縛りによって剥奪されるという事態は、法学者や人権団体、公正取引委員会をも巻き込む社会問題へと発展しました。この「芸名権利問題」は、タレントの「自己決定権」と「独占禁止法が禁じる優越的地位の濫用」を巡る重要な議論の引き金となったのです。
