それでは、自身が所有する住宅や引越し先の土地の下に活断層が潜んでいるかを調べるにはどうすればよいのでしょうか。現在、国や研究機関が提供する無償のGIS（地理情報システム）データベースが高度化しており、専門知識がなくても活断層の調べ方を住所検索ステップに沿って進めるだけで、誰でも数分で精密なリスク判定が可能です。
もっとも実用的かつ手軽なのが、国土交通省が運営するウェブサイト「重ねるハザードマップ」の活用です。検索窓に市区町村以下の住所を入力後、「地図の種類」から「地形分類（微地形区分）」を選択し、さらに防災専門レイヤーから活断層関連の情報を重ね合わせて表示させます。これにより、自宅の敷地が「過去数十万年間に繰り返し活動してきた変位崖」や「撓曲（とうきょく）崖」の上に位置していないかを視認できます。
より詳細な学術的データや公的図面を突き合わせたい場合は、国土地理院が整備する「国土地理院 活断層図（都市圏活断層図）」および産業技術総合研究所の「全国活断層データベース」を照合してください。国土地理院の活断層図は、空中写真の立体視判読によって断層の位置を極めて高い精度（2万5千分の1縮尺）でトレースしており、活断層の正確なトレース線（赤の実線・破線）だけでなく、将来断層運動によって変形する恐れのある副断層や撓曲帯の位置まで克明にマッピングされています。これらの公的サイトで住所周辺を拡大表示し、赤い線や断層崖の記号が敷地から半径数百メートル以内に近接していないかを確認することが、命と資産を守る第一歩となります。
