宗教問題を語る上で避けて通れないのが、親世代からの信仰を受け継いだ「二世・三世」の存在です。近年、宗教二世の自己決定権や信仰の自由に関する議論が活発化する中、芸能界の現場でもその力学は大きく変容しています。
昭和から平成前期にかけての芸能界では、創価学会芸術部の結束力は強力なセーフティネットとして機能していました。若手芸人や舞台俳優がオーディションに落ち続け、食うや食わずの生活を送る中で、先輩の芸術部メンバーが食事を奢り、仕事の相談に乗り、精神的な支柱となる。そこには疑似家族的なセーフティネットが存在し、本人が自発的に入会・活動する強いインセンティブがありました。
一方、生まれながらにして学会員である二世タレントの場合、心理的な力学は異なります。ある民放キー局のプロデューサーは次のように証言します。
「現在の20代から30代のタレントは、親が熱心な学会員であっても、自身は政治や宗教のカラーを徹底して排除したいと考える人が大多数です。テレビ業界全体のスポンサー離れが進み、広告代理店が最も恐れるのは『特定宗教のイメージが付着することによる競合商品のCM降板リスク』。そのため、二世タレント側も『信教はあくまで親のプライベートであり、自分の仕事とは無関係』という境界線をプロとして明確に引いています」
家族社会学の知見では、親の過度な期待や組織への忠誠心要求が「心理的バウンダリー（境界線）」を侵害し、子の職業選択やプライベートに影を落とすケースが指摘されます。しかし、現代のタレントたちは事務所の法務機能やパーソナルブランディングの進化により、組織との距離感を自ら主体的にコントロールする術を身につけています。
