かつて日本全国で当たり前のように流通していた銭の硬貨は、どのような経緯で私たちの手元から姿を消したのでしょうか。その原点は、明治維新直後の貨幣制度改革にまで遡ります。
明治4年（1871年）、明治政府は従来の「両・分・朱」という複雑な4進法の貨幣制度を廃止し、欧米に倣った近代的な10進法を採用する「新貨条例」を制定しました。このとき誕生した基幹単位が「円・銭・厘」であり、1円＝100銭＝1,000厘という基準が法制化されたのです。
当時の昔の1銭の現在の価値を試算すると、明治初期の物価基準（白米10kgの価格や公務員の初任給などとの比較）では、およそ1円＝現在の約2万円前後に相当していました。つまり、当時の1銭は現在の「約200円」、10銭は「約2,000円」もの高い購買力を誇っており、銭は庶民の生活を支える主役通貨でした。
転換点となったのは、第二次世界大戦中から戦後にかけて発生した猛烈なハイパーインフレーションです。物価が数千倍から数万倍へと跳ね上がった結果、1円未満の通貨はその価値を急激に喪失し、貨幣を作るための金属材料費（銅やアルミ）が額面価値を大幅に上回る事態に陥りました。
こうした混乱を収拾するため、政府は昭和28年（1953年）に「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律（小額通貨整理法）」を施行しました。この法律により、1円未満の硬貨や紙幣（50銭紙幣、10銭アルミ貨、1銭青銅貨など）はすべて法的な通用力を失い、現金としての流通が公式に完全終了したのです。
