毎日の食卓を支えるマヨネーズや食用油、小麦製品、乳製品をはじめ、トイレットペーパーや洗剤といった日用品に至るまで、ここ数年で数回にわたる価格改定が実施されてきました。主要食品メーカー各社が公表した改定率を見ても、1回あたり5％から15％程度の引き上げが常態化しています。
かつてデフレが長期化していた日本市場では、「一度値上げをすれば客離れが起きる」という強い警戒感から、企業は可能な限り販売価格を据え置いてきました。しかし、もはや企業努力だけで吸収できる許容量を完全に突破し、生活必需品の価格推移は過去数十年間で見られなかったハイペースな上昇曲線を記録しています。
店頭でのまとめ買い割引や特売セールの頻度も目に見えて減少し、生活者の体感支出は確実に増加しています。この一連の動きの背景には、メーカー各社を追い詰めた過酷なコスト環境が存在します。
