程ヶ谷カントリー倶楽部が「日本屈指の名門」「最難関の敷居」と称される背景には、同倶楽部が採用している一般社団法人制の会員制度があります。株式会社が営利目的で運営する一般的なゴルフ場とは異なり、倶楽部の運営主体は「社員」である正会員自身です。利益の追求ではなく、会員同士の親睦とゴルフの健全な普及、そして倶楽部の名誉と伝統の維持が最優先事項として掲げられています。
会員権売買の現場を取材すると、入会審査の厳しさに関する具体的な証言が次々と浮き彫りになります。名義書換の申請を行うためには、単に金銭的な準備が整っているだけではまったく相手にされません。必要とされる推薦人の条件は極めて厳格であり、倶楽部在籍年数5年(または10年)以上の正会員2名による強固な推薦が必須要件として課されます。推薦人は単に書類に署名・捺印するだけでなく、候補者の人間性や私生活における品位、同伴競技者への配慮に至るまで、全責任を負って倶楽部に推薦しなければなりません。
書類審査を通過した後も、クラブハウス内における一定期間の氏名掲示(会員への告知・異議申立期間)、さらには理事・役員による厳正な同伴プレー面接および口頭試問が行われます。「資産が数十億円あろうと、上場企業の役員であろうと、コース上でマナーを欠いた振る舞いをしたり、倶楽部の和を乱すと判断された人物は平然と落とされる」というのは、会員権市場関係者の間では周知の事実です。程ヶ谷カントリー倶楽部 入会審査 理由の本質は、クラブという共同体の「秩序と品格」を次世代へ純粋な形で継承するための防衛本能に他なりません。