日本のバーコードは海外で本当に使える?国番号の真相と越境Ec必須ルール徹底解説

日本のバーコードは海外で本当に使える?国番号の真相と越境Ec必須ルール徹底解説

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日本製品を海外展開する際、現場で最もトラブルが報告されやすいのが北米市場(アメリカ・カナダ)です。アメリカの小売現場では、歴史的に12桁のUPCコード(Universal Product Code)が主流として定着してきた背景があります。

国際機関GS1の主導により、2005年以降は北米のPOSレジや在庫管理システムでも13桁のEAN/JANを読み取れる「2005年サンライズ計画(2005 Sunrise)」が完了し、技術的な読み取り環境は整備されました。しかし、現地の物流倉庫や中小小売業者の受発注システム(EDI)のデータベースには、依然として「商品コード=12桁」という古い設計制限が残っている現場が存在します。

現地バイヤーやAmazon USなどのプラットフォームに出品する実務担当者からは、「日本の13桁コードを登録しようとしたところ、入力エラーが発生して受け付けられなかった」という相談が絶えません。このような事態を防ぐため、北米向けに商品を輸出する際は、事前に相手先システムのGTIN-13対応状況を確認するか、GS1 US経由でUPC(GTIN-12)を新規発番する運用が選ばれるケースも見られます。

石川 優花
著者

石川 優花

心身ともに健康で持続可能なライフスタイルをテーマに、最新のウェルネストレンドを発信中。