資格取得にかかる費用を理由に二の足を踏んでいるなら、国の支援策を使わない手はない。厚生労働省が指定する教育訓練給付制度を活用すれば、受講要件を満たすことで受講費用の20%から最大70%に相当する金額が支給される。対象となる講座は多岐にわたり、受講修了後にしかるべき申請を行うことでまとまった給付金を受け取れる仕組みだ。
受講料をさらに削減する裏ワザも存在する。定期的に実施される割引キャンペーンのタイミングを見極めることや、勤務先の資格取得手当・福利厚生制度との併用を狙う方法だ。事前の情報収集を怠らなければ、自己負担額を想定よりはるかに抑えながら、価値あるスキルを手に入れることが可能になる。
