火のない所に煙は立たないと言われるように、終了説が定期的に再燃する構造的な理由は主に4つ存在します。
第1の要因は、世帯視聴率の数値的な落ち着きです。全盛期には世帯視聴率20%超を連発し「お化け番組」と呼ばれた時代と比較すると、テレビ離れ全体の加速に伴い、現在の世帯視聴率は10〜12%前後で推移しています。この単純な数値比較だけを切り取った一部のメディアが「視聴率急落」「人気の翳り」と書き立てることが、打ち切り説の直接的な引き金となっています。
第2の要因は、円安と世界的なインフレに伴う海外ロケ費用の高騰です。番組の根幹である「海外ロケ」には莫大な渡航費・現地コーディネート費・機材運搬費がかかります。民放各社が制作費削減を推し進める中、業界関係者の間では「ロケ1本あたりのコストパフォーマンスが厳しく精査されている」という内部事情が漏れ伝わり、それが制作継続の危機という噂へと飛躍しました。
第3の要因は、テレビ局の評価指標が「世帯視聴率」から「コア視聴率（主に13歳〜49歳の個人視聴率）」へ完全移行した点です。世帯の数字が落ちていても、広告価値の高い若年・ファミリー層の個人視聴率では同時間帯トップを維持していますが、一般視聴者にはこの指標変化が直感的に伝わりにくく、誤解を招く要因になっています。
