客離れの噂を後押ししたもう一つの要素が、過去の衛生トラブルと一部地域の店舗閉店です。特に2026年5月に発生した「丸亀シェイクうどん」へのカエル混入事案は、SNS上で動画が拡散されたこともあり、ブランドイメージに一時的な打撃を与えました。
当時、運営会社は即座に事実関係を認めて謝罪し、生野菜を使用する一部商品の販売を一時休止。全国の契約農家および加工工場における洗浄・検品体制の全面的な見直しを行いました。この迅速かつ徹底した再発防止策が功を奏し、後に安全基準を強化して再投入されたシェイクうどんシリーズは、手軽さと写真映えが若年層や家族連れに支持され、累計販売数を大きく伸ばすヒット商品へと復活を遂げています。
また、「丸亀製麺の閉店ラッシュ」という噂についても、その実態は経営破綻や不採算による撤退ではありません。同社が進める店舗ポートフォリオの最適化（スクラップ＆ビルド）が背景にあります。老朽化した小規模店舗や商業施設内の採算性の低いテナントを整理し、ドライブスルー併設型やモバイルオーダー専用受け取り口を備えた大型ロードサイド店舗へリロケーションを進めているのです。見かけ上の閉店情報だけを切り取ったネットニュースが、「客足減少による閉店」という誤解を広める原因となりました。
